水産振興は、これまで多くの水産関係の皆様にご愛読いただいてまいりましたが、より多くの皆様に親しんでいただくため、「水産振興ONLINE 」として電子版の掲載を開始いたしました。「水産振興ONLINE 」は、『水産振興』第617号以降の号の電子版を掲載する「水産振興ウェブ版」と、水産に関する様々な寄稿を掲載する「水産振興コラム」により、水産に関する幅広い情報発信を行うサイトです。
大阪・海遊館を辞してしばらくの間、水族館に関わりのある学科を持つ専門学校の非常勤講師として魚類学や水族館研究などの講義をさせてもらっていた時期があった。さらにその夏休みには、デパートの催事場などで行われる移動水族館を何年か続けてお手伝いさせてもらっていた。
2015年の移動水族館は岐阜市内での開催であったが、海から遠く離れた街中に7月から約40日間も滞在していたので潮の香りが恋しくて仕方がなく、「移動水族館が終わったら沖縄に行くぞ！」と、宮古島への旅を企てたのだった。
日本は、国土面積の11.9倍、世界で第6位の広い海洋（EEZ）に囲まれています。また、春夏秋冬の気候にも恵まれています。このような地理的条件から日本人は古くから米を主食とし、栄養的に卓越した水産物を主な食材（タンパク質）として特色ある日本型食文化（食生活）を形成し、生きる力を維持してきました。昭和20年、終戦後の食糧難の時期を経て、昭和33年、調理の業務に従事する者の資質を向上させ、日本人の食生活の向上を主たる目的として調理師法（昭和33年5月10日法律第147号）が厚生省（現在の厚生労働省）から公布され（栄養士法は昭和22年12月29日法律第245号）、昭和34年、調理師学校等17校が調理師養成施設として厚生省から指定されています。高等学校では、福岡市立福岡女子高等学校食物科が1校だけ、昭和36年4月16日に厚生省から調理師養成施設校として指定されたのが、嚆矢です。
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JF全漁連の三浦です。今回は沿岸漁業者の立場から、JF全漁連が漁業協同組合（JFグループ）系統組織の中央団体として、これまで国の洋上風力発電政策にどのように対応してきたか、そして、JFが今後どのように向き合っていくべきか、「洋上風力発電とJFの向き合い方」について述べたいと存じます。
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林野庁の清水と申します。現在は林野庁に所属していますが、前々職の水産経営課では、水産政策改革で全国の浜回りをさせていただき、漁協や漁業者の皆様から浜の現状をお聴きする機会をいただきました。また、前職の農林水産省バイオマス循環資源課では、農山漁村での再生可能エネルギーの導入を担当していました。このコラムでは山形県の取組が多く登場しますが、以前山形県庁に出向した経験もあります。このような御縁もあって、本コラムに参加させていただくことになりました。
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第14回のリレーコラムを担当します全国共済水産業協同組合連合会（略称：JF共水連）の越智晋介と申します。JF共水連は、JF（漁業協同組合）と共同で共済事業を行う全国団体として1951年に設立されました。「海に生き、浜に生活する組合員等の｢暮らしの保障｣を万全に期すことを通じて、美しい海と漁業を守るとともに魅力ある漁村・地域づくりに貢献することを目指す」ことを事業理念として、今年で創設70周年を迎えたところです。
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経済産業省資源エネルギー庁省エネルギー・新エネルギー部 新エネルギー課風力政策室の武藤と申します。大変長い部署名ですが、風力政策室はその名の通り日本のエネルギー政策のうち風力発電に関する施策を担当している部署であり、再エネ政策全般を所掌する新エネルギー課に本年7月に新しく設置されました。
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（公財）海外漁業協力財団の遠藤です。当財団は日本漁船の海外漁場を確保するために途上国に漁業協力事業を行う団体であり、洋上風力発電は業務に直接関連しません。
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漁業といえば、年末にテレビで放送されるマグロ漁師さんの特集や地域のニュースで見かけるような定置網漁などの船をイメージするのではないだろうか。私も、年末のマグロ漁師さんの特集を毎年楽しみにしているが、あの人は今どうしているのだろう、と身近に感じることができるのが何だか嬉しいし、興味をそそる。
一方でまき網船などの大きな船は、私たちが身近に感じている船と雰囲気が違う。停泊しているまき網船を見かけても、まず船の大きさに圧倒されてしまう。その迫力に、漁師さんたちの気配を忘れてしまいそうになる。
東京・豊洲市場の移転事業が一段落したことを受け、2020年9月から2021年8月まで連載「豊洲市場 水産物流通の心臓部」を公表し、市場の将来を担うであろうキーマンの市場人に豊洲市場の果たす役割と現状、そして市場の活性化で目指すべき将来像の話を聞いた。連載11回の締めくくりとして8月23日に、連載に登場した主要水産流通関係者を招いて豊洲市場内の講堂で座談会を開き、連載記事を下敷きに、改めて議論を深めた。浮き彫りになったのは「イノベーション」の必要性だった。当日の内容を詳報する。
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2018年12月、当時の安倍晋三首相が70年ぶりに行われる漁業法の抜本改正と呼んだ「漁業法等の一部を改正する法律」が国会で可決された。この改正は、1949年に制定された「漁業法」の目的規定自体も改正し、区画漁業権や定置漁業権を都道府県知事が免許する際の優先順位規定を撤廃したり、各都道府県の海区漁業調整委員会の委員公選制を廃止したほか、我が国の国連海洋法条約批准の際にできたいわゆるTAC法に規定されていた海洋生物資源の保存管理に関することも一体の法律とするなどの大掛かりなものとなった。
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前回のくさやの話のつながりで、残念に感じているくさやのエピソードを紹介したい。
少し昔の話だが、東日本大震災やたび重なる台風による未曾有の自然災害を経験した2011年。そんな心痛む年を表す「今年の漢字」として、公募により第一位に選ばれたのが「絆」だ。選出した日本漢字能力検定協会はその理由として「東日本大震災や台風被害で家族の大切さを感じ、支援の輪も広がったことに加え女子サッカー・なでしこジャパンのチームワークも理由に挙がった」としている。
内水面漁協の主な収入源は組合員が納める賦課金・漁業権行使料及び遊漁者から徴収する遊漁料が主体であり、このほか市町村からの補助金、地元企業からの寄付金、漁業補償金等である。中央水産研究所の調査により、多くの漁協で組合員が納める賦課金・漁業権行使料収入よりも遊漁料収入が多いことが明らかとなった。しかし、近年遊漁者は減少し、漁協の収入が減少しつつある。一方、国民が望む漁協の活動として「河川清掃」や「水質改善」といった「環境保全」があげられている。
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